ジェネリック医薬品が、医療費削減の救世主であるかの如く、話題になっています。確かに、本邦のジェネリック医薬品市場は、欧米に比べればたいへんにプアですが、問題はジェネリック業界を育てなかった政府にありそうです。

　ジェネリックを進めようにも殆ど進まない現況にしびれをきらした政府は、この４月から、院外処方箋に後発への変更不可と書かない限り、変更可能になるとしたこれまでの逆転発想の施策によって、大手製薬企業も重い腰を上げざるを得なくなってきました。しかし、それより前に、すべきことがあったはずです。

　ジェネリックは、従来、ゾロとの蔑称がつき、医療関係者は導入を躊躇する状況が長く続いておりました。薬の効能効果が、ゾロ薬は製品によっては効き方が弱いとか、副作用が多いということもしばしばでした。もちろん先発品同様にすぐれた製品もありますが、実際に使ってみないとわからないこともよくありました。原因は、薬の許可体制が二重盲検試験は必要なく、単に溶解度や血中濃度が先発品と同等ならばOKであったこと、中小メーカーが多く、薬の管理体制、供給体制が十分でないこと、医薬情報提供者が先発品であればエリア内に10人程度はいるのが、1人いるかどうかの状況であることなどによります。つまり、安かろう悪かろうの状態を作り上げてしまったわけです。

　いいものを安く患者さんに提供したいと言う気持ちは、医療者であれば、皆、持っていると思います。ぜひとも、先発品との無作為比較試験を施行して、医療者のジェネリックへの信頼を勝ち取ってほしいと思います。